最近では、新しい薬効評価ガイドラインが示されることが決まると、新規の評価方法を先取りするために、製造販売後臨床試験が行われたりします。

その結果得られた当該医薬品のデータ（知見）を、医師に提供する適正使用情報に活用するなど、製品の付加価値をより高めることができます。

剤型追加や効能拡大等の開発だけでなく、
エビデンスを入手することによっても、製品のライフサイクル（寿命）を延長することができる、という良い例だと言えます。

また、製造販売後臨床試験により、新剤型、効能追加に結びつくこともあり、製品のライフサイクル延長のためには、こうした製造販売後臨床試験の企画・立案、実行も重要な戦術の１つになっているのです。

エビデンスの有無が医薬品のライフサイクルに大きく影響するようになってきたという事実は、製薬企業の製造販売後臨床試験以外の市販後調査に対する意識も、大きく変えつつあります。

例えば、従来は、使用成績調査や特別調査は、安全性情報（副作用情報）を取得するために当局から義務づけられた調査なので、できるだけコストをかけずに実施すればそれで良いという、「守り」の姿勢でした。

しかし、エビデンスの構築につながるようなデータ（有効性など）を収集するための「攻め」の道具として、市販後調査を積極的に活用し、得られたデータを収集・解析して医療機関に提供しよう という「戦略な市販後調査」を開始した企業もあります。

特別調査を駆使して探索的な調査を行い、
検証性の試験が必要な場合には、製造販売後臨床試験を実施し、エビデンスの構築に役立てるのです。

RCT（ランダム化比較試験）でなくても、適切にデザインされていれば、特別調査でも貴重なエビデンスデータとして扱えます。

膨大な時間と投資とマンパワーを必要とする大規模製造販売後臨床試験を実施しなくても、普段実施している市販後調査からでも、役に立つエビデンスを収集することは十分可能なのです。

従来、コストセンターであった「市販後調査部門」がプロフィットセンターに変わる。

時代は変わるものです。