患者は、DTC広告を見ることにより、

「広告されるほどの薬なのだから、
　疾患がきっと治るのではないか」

と、過剰で非現実的な期待を抱いてしまいます。

患者は、DTC広告で告知された医薬品・治療法がベストであると錯覚してしまいます。

その患者の疾患状態、その他条件に合わせて治療は行われなければならない、という事実を、患者に受け入れ難くします。

結果として、疾患の治療が進まないどころか、悪化させてしまう可能性があります。

DTC広告で宣伝される薬が、その疾患でベストの薬とは限りません。

個々の患者にとって、疾患状態、遺伝等により最適な医薬品が異なる、という点だけではありません。

そもそも、DTC広告費を捻出できる体力・財力のある企業だけが広告を出せるので、DTC広告で宣伝される薬が、必ずしもその疾患群でベストの薬だと限らないのです。

疾患群において、あまりシェアが高くない医薬品であっても、巨大な外資系企業が、その財力にものを言わせて宣伝攻勢に出る可能性は十分にあります。

通常、DTC広告には莫大なお金がかかるので、広告成果としての売り上げが期待できる医薬品について実施されます。

つまり、
・価格の高い薬、
・長期間使い続ける薬
です。

DTC広告を見た患者が、今までより高い薬を使ったり、長期間使うようになれば、当然、患者の薬剤費負担額は従来より増えます。

それによって、患者の疾患が治療できればまだいいでしょう。

しかし、患者の無理な要求や、医師の妥協により、患者に合わない薬が処方されれば、治療効果が少なく、治療期間が延長されるため、結局、患者にとって無駄な出費となることが予想されます。

幸いなことに、日本では、薬の値段は薬価制度で決まってくるので、薬の単価への影響はありません。（当局への収賄が無い限りありえません）

一般的に、商品の価格には、すでに広告宣伝費が織り込み済みです。

広告にお金をかければかけるほど、商品の値段は高くなります。

もし将来、製薬企業が自由に薬の値段を設定できるようになれば、DTC広告で宣伝された薬の値段は当然高くなります。

患者は、DTC広告で告知された医薬品・治療法がベストであると錯覚してしまいます。

本来は、その患者の疾患状態、その他条件に合わせて、治療を行う必要があります。

ところが、DTC広告によって当該医薬品の効果をすっかり信じ切ってしまった患者が、それを受け入れず、結果として、疾患の治療が進まないどころか、悪化させてしまう可能性があります。

医師の中には、患者から嫌われないために、他院に流出させないために、患者からの処方要望を医学的に吟味せず、そのまま受け入れてしまう可能性があります。

結果的に治療の妨げにつながる場合があります。

経営上の観点から、患者の人気をとるために、あるいは他院への受診者流出防止のために、患者の要望に沿った治療を行う方針の医療機関も中にはあるでしょう。

また、図らずも、患者の強い要望に屈してしまう医療機関もあるでしょう。

しかし、適切な医学的判断によらず、患者から要望されるままに、DTC広告で告知された医薬品を処方することは、当然ながら危険です。

疾患が治癒に向かわなかったり、時には悪化するなどして、かえってその医療機関の信用が下がってしまう場合が想定されます。

良心的な医療機関であれば、患者の状態に合わせた治療を行うので、患者の要望とはいえ、DTC広告で告知された医薬品が不適切であれば、処方しません。

そのことがわからないような患者（この手の患者は意外と多かったりする）は、不満を感じて、当該医薬品を処方してくれそうな医療機関に流れること、が予想されます。

医学的に正しいことをしようとすることが、経営悪化につながるのは皮肉なことです。

もちろん、DTC広告にも左右されず適切な治療を行ってくれる、良心的で素晴らしい医療機関だ、という評判が出て、患者から信頼される可能性も残っていますが。。。

品位の無い広告を流せば、企業イメージの低下につながります。

特に医師、医療関係者は、派手で過剰な広告を嫌う傾向があり、処方への抵抗感を高めるという逆効果につながりかねません。

過剰なDTC広告により、その医薬品を服用すれば必ず治るという幻想を患者に抱かせると、

もし、疾患にあまり効かなかった、治らなかった、最悪な場合は、悪化させてしまった場合、あの製薬企業の広告は過大広告・ウソだと思われ、当該医薬品だけでなく、企業の信用も損ないます。

患者の口コミのパワーを侮らない方がいいでしょう。

医療・健康情報の最大のメディアは口コミなのですから。

とにかく、DTC広告によって、患者に対して過大な期待を抱かせるのは危険です。

品位のない商業主義の広告を流せば、企業イメージの低下につながります。

特に医師、医療関係者は、派手で過剰な広告を嫌う傾向があり、処方への抵抗感を高めるという逆効果につながりかねません。

その企業全体のイメージ低下は、当該医薬品だけでなく、他の製品にも影響します。

DTC広告を実施する際は、事前に医療機関への告知が必要です。

突然、DTC広告を見て患者が来院しても、医師が何のことかわからず、処方に結びつかなければ、DTC広告の実施は無意味です。

また、事前に製薬企業からの連絡がなければ、患者に聞かれて対応できず恥をかいた医師は、当該製薬企業、MR、医薬品に対して、逆に悪いイメージを抱いてしまいます。

結果として、当該医薬品、及び当該製薬企業の製品の処方低下につながります。

品位がなく不適切なＤＴＣ広告が流れた場合、現場のMRは医師や医療機関への対応に苦慮します。

結果的にモチベーションの低下につながります。

DTC広告を見ることにより、来院し処方を受ける患者が増えれば、当然、薬剤費も多くなります。

早期治療による医療費全体の削減が期待される一方、DTC広告による宣伝競争の激化は、一般市民の健康への不安感をあおり、治療を受けるほどではない軽度の患者の来院も促進します。

また、受療時に、本来なら不要であるにも関わらず、患者が医師に薬の処方を要求する場合もあります。

2005年４月の米国医師会雑誌「JAMA」にて、DTC広告によって患者が医師に鬱病治療薬の処方を要求する機会が増え、結果的に薬を多用してしまう可能性が指摘されています。

実際、米国においては、DTC広告により薬剤費が急激に伸びているそうです。

日本においては、２００３年４月１日より、医療費の自己負担率を３割に引き上げたことによって、医療機関への来院が減り、医療費の増加が一時的にストップしました。

しかし、もし、ブランド名告知広告が解禁され、DTC広告が盛んになれば、再び、医療費が増えていく可能性は高いと言えます。

DTC広告による宣伝競争が激しくなると、患者、医師・医療機関で医療情報の混乱が発生します。

もし、DTC広告によって、本来の適切な医療が実施されず、国民の健康状態は低下するようなことがあれば、福祉関連支出が増えるだけでなく、労働人口が減少し、労働生産性が低下し、国家としての経済力を低下させます。

従って、日本国内におけるDTC広告の実施、ブランド名告知の解禁は、慎重かつ適切に実施する必要があります。