残念ながら、治験を実施する医療機関（治験実施施設）は限定されています。

大抵は、大学病院、公立病院、その他大規模な民間病院で行われることが多いのが現状です。

治験は、製薬企業と治験実施施設との
業務依受託契約に基づき行われます。

そして、治験を依頼する前に、まず、施設選定が行われます。

製薬企業としては、莫大な資金を投じて新薬を開発するので、。治験における失敗は絶対に避けなければなりません。

その為には、どの医療機関に治験の実施を依頼するかを、慎重に検討して決める必要があるのです。

治験を

● 法律（GCP）に沿って、
● 患者の人権を尊重しながら、
● 実施計画書通りに正確に、

実施する能力がある医療機関でなければ、
怖くてとても治験を依頼することなどできません。

もしGCP違反などがあれば、厚生労働省にこっぴどく叱られるだけでなく、最悪、開発中止（もちろん治験も中止）となって、莫大な投資が無駄になることもあります。

治験を実施する医療機関には、以下の条件が求められます。

�@ 経験豊富な医師及び医療スタッフが揃っていること。

�A 治験を実施するための医療設備が整っていること。

�B 治験を運営する事務局の体勢が整っていること。
（組織、治験コーディネーター、手順書など）

そのため、自然と、都市部の大規模の病院に偏ってしまいます。

従って、患者が治験に参加する条件をクリアーしても、治験実施施設が遠すぎて通えず、治験参加を断念せざるを得ない場合が出てくるのです。

それでも、中には、片道２時間以上かけて通われる被験者もいるようです。患者としての涙ぐましい努力を感じられます。

ところで、大規模病院だけでは、治験の実施数にも限界があります。

また、そういった病院が患者の家の近くにあるとは限りません。

そこで、小規模の医療機関（クリニック、診療所）においても治験を的確に行えるよう、治験業務をサポートする企業「治験施設支援機関」（SMO）が現れました。

患者が近所の小さな医療機関でも治験に参加できる体制が、だいぶ整ってきました。

欧米では、行きつけの医療機関で治験に参加することは日常茶飯事 となっており、日本においても、そうなる日が近いと考えられます。