「医薬品の適正使用」に資するため、
医薬関係者を訪問すること等により、

医薬品の品質、有効性、安全性
といった「適正使用情報」
を収集し、提供すること

を主な業務として行う者。

通常は、「MR」（エム・アール）と呼びます。

「薬物治療のアドバイザー」
というのが、製薬業界の目標とするMRの位置付けです。

→ （医薬品の）適正使用

→ 適正使用情報

製薬企業に所属し、
自分の担当する医薬品について、

どんな病気に、
どのくらいの量を、
どのように使うと効果があるのか、

その時
どのような副作用が起こり得るのか、

また、
新たに発生した副作用や
追加になった適応症の情報

等を医師や薬剤師に提供します。

病院診や療所など医療機関は全国に約１０万あり、それらをカバーするには、最低でも1000人のMRが必要とされています。

国内で活動する製薬企業は、医療機関向けの販売量を増やすための営業強化策として、1000人のMRを確保するのを１つの目安としており、各社MRを増員しています。

MRは以前は、「プロパー」と呼ばれ、自社の医薬品を売り込む営業的役割でした。

しかし、1993年、日本製薬工業協会によって、MR（医薬品情報担当者）と称することが決定され、その役割も大きく変わることとなりました。

現在では、
製品（医薬品）の売り込みは、
製薬卸のMSが担当し、

※MS＝Marketing Specialist
　（医薬品卸販売担当者）

適正使用情報の提供、
副作用情報の収集は、
製薬企業のMRが担当する

という役割分担（住み分け）ができています。

ここで重要なのは、
現在、価格決定権はMRにはなく、
卸のMSにあるという点です。

MRは製品の価格や接待ではなく、情報で医師の注意を引かなければならないので、医療・医薬に関する高度な専門知識が求められています。

また、医師に医薬情報を提供するのが仕事とは言っても、結局、当該医師・医療機関による購入実績によって、MRの実績が評価されます。

そのため、
単に情報を提供するのではなく、「新規採用」あるいは他社製品からの「スイッチ採用」へ結びつける
という高度な情報提供スキルが必要です。

以前、MRがプロパーと呼ばれていた時期には、プロパーによる医師に対する巨額の接待攻勢が、盛んに行われていました。

現在は、製薬企業間での自主規制が行われ、接待はほとんど行われていません。

それでもたまに、それを破って新聞沙汰になってますが。。。

→ プロモーションコード

「薬事法施行規則」において、

市販された医薬品において、副作用が発生した際は、

未知で重篤なものは15日以内、

未知で軽微でないもの、
あるいは
既知で重篤なものは30日以内　

に厚生労働省へ報告しなければならない

と定められています。

これが、「副作用報告制度」です。

→ 副作用報告制度

MRが医師から副作用の報告を受けた場合、MRは常時持ち歩いている「副作用連絡票」にその副作用の内容を記入し会社に報告します。

その日から起算して15日、又は30日以内に、会社の安全性情報担当部門はその報告を評価分析し、厚生労働省へ報告します。

治験による慎重かつ厳しい検査と審査を経て承認された医薬品であっても、その効果や副作用の全てが明らかになっている訳ではありません。

残念ながら市販後には、必ずなんらかの「予期せぬ副作用」が発生してしまうのです。

特に、新薬の副作用報告は市販後１〜２年に集中すると言われており、発売直後は気が抜けません。

副作用は、人命にも関わる重要な情報なので、MRに対しては、副作用に対する正確な認識と迅速な行動が求められます。

治験に関しては、MRは直接関与しませんが、市販後調査では、調査票の収集などで大切な役割を果たします。

「新薬の承認から一定期間（原則６年）、その使用成績について調査を行った後、再度、有効性、安全性を確認する」

という「再審査」制度があり、そのための調査が 製薬企業に義務づけられています。

この調査を製薬企業が実施するにあたり、
医療機関に調査を依頼し、調査票を回収する作業を、MRが担っています。