治験への参加を促進するために、治験への理解を深め、なおかつ治験のイメージアップを狙って行う、マスメディア（新聞・テレビ等）を活用したキャンペーン広告を、「治験広告」と呼びます。

内容は、治験の意義・必要性を訴えるもので、医療の進歩に貢献する製薬企業の重要性、その企業活動の一貫として、治験という「人体を使った投薬試験」が必要不可欠であることを、アピールするものが主流です。

なお、医療機器メーカーによる治験広告は、あまり見られません。

１９９７年に新GCPが施行されて以来、治験の実施基準が厳しくなったため、被験者の確保が難しくなりました。

これまで、口頭同意で良かったのが、文書同意が必須となったために、じっくり考えるようになったせいでしょうか、患者がインフォームドコンセントの段階で治験参加を断る場合が多くなりました。

もちろん、このこと自体は、インフォームドコンセントが徹底されるようになったという点から、好ましい事には違いありません。

また過去には、治験データの捏造や書き換えなど、製薬企業と医療機関（医師）による不正な事件が頻発していたため、一般の人々から治験について誤解されて協力率（参加率）が低下したことも、被験者を集めにくくなった原因でした。

そもそも、治験自体には、第２次世界大戦でナチスや旧日本軍が行った「人体実験」の悪いイメージがあります。

それらの誤解、悪いイメージが積み重なり、被験者集めは、ますます難しくなる一方でした。

そこで、頭を抱えた製薬企業の業界団体は、

１）被験者が集まらなければ、治験は進まず、効果的な新薬・治療法が世に出るのも遅れる。

２）治験が遅れれば、結果的に、新薬を必要としている患者にとっても、好ましいことではない。

３）治験は、人類（患者）の幸福に貢献しており、必要不可欠なものである。

ということを

マスメディア（新聞、テレビ等）を積極的に活用して、治験のイメージアップキャンペーンを展開することにしました。

これが「治験広告」です。

「治験広告」による「治験」のイメージアップによって、結果的に「被験者募集」がしやすくなります。

もっとも、それまでは「治験広告なんてもってのほかだ」という風潮だったのが、一転して「治験広告」が可能になったのは、厚生省（現厚生労働省）による規制緩和（後押し）があったからです。

厚生省（現厚生労働省）は、「治験を円滑に推進するための検討会」を設けて、治験推進のための方策をとりまとめるなどし、「治験広告の解禁」に大きな役割を果たしました。