情報の非対称性

一般に、2者の間に
取引や契約等、何らかの関係がある場合に、
一方が他方よりも多くの情報を持っていること、
すなわち、情報が偏って存在していること
を言います。
自由競争市場においては、
情報をたくさん持っている方が圧倒的に有利になります。

医療における情報の非対称性

医療においても「情報の非対称性」が存在します。
例えば、患者と医師、
どちらが治療に関する情報をたくさん持っているかは
明らかでしょう。
当然、医師の方です。
そうなると、患者は医師に比べて不利な立場となります。
医師の言うことをすなおに聞くしかなくなるのです。

「患者は、黙って私の言うことを聞いていればいいのだ。」
以前は、情報の非対称性を自分の能力だと過信する、
傲慢な考えの医師が大部分を占めていました。

このような状況においては、
患者にとって、好ましい状況とはとても言えません。
だからと言って、
患者が勉強して医師並みの医療知識を得ることは
なかなか難しいのが実情でした。

しかし、最近のインターネットの普及により、
患者自身がネットを通じて治療情報を比較的簡単に
入手できるようになりました。
国内のサイトでは入手できなくても、
海外のサイト(例えば、PubMEDのような膨大なデータベース)
から入手できるのです。

インターネット等を利用することにより、
情報の非対称性が完全に無くなることはありませんが、
患者がやる気と熱意と時間さえ惜しまなければ、
医療における情報の非対称性はかなり解消できる
といえるでしょう。

また、 最近では、セカンドオピニオンを積極的に
引き受ける医師や病院が現れてきており、
「情報の非対称性」が少しずつ解消されて来ています。

→ パターナリズム
→ インフォームドコンセント
→ 患者中心の医療

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医薬品における情報の非対称性

患者と製薬企業との間には、
医薬品に関する「情報の非対称性」が存在するので、
患者が製薬企業から広告等によって不当に誘引されると、
患者の健康に支障を来たすことが懸念されます。

その為、患者保護の観点から、
薬事法施行令によって、
がん、白血病及び肉腫の治療を目的とする医療用医薬品について、医薬関係者向け以外の一般消費者に対して広告を行うことを禁じています。
また、これ以外の医療用医薬品についても、通達により、
一般消費者(患者)に対する広告を禁じています。

病院でよく処方される薬(医療用医薬品)であっても、
テレビや新聞や雑誌の広告で全く見ないのは
この法規制によるものなのです。

しかし、米国においては、
製薬企業が一般消費者(患者も含めて)に対して
医療用医薬品について直接、宣伝広告すること
(DTC広告:Direct-to-Consumer Advertising)
が認められているので、
(1997年8月にFDAによって、
 消費者保護の為の一定のガイドラインが定められた)
米国においては、
医療用医薬品のCMや広告をよく目にします。

日本における医療用医薬品の広告規制は、
医療用医薬品は医師の処方に基づくものであり、
最終的には、
医師の適切な判断のもとに患者保護が図られること

を目的としていますが、

最近では、むしろ
患者においても医薬品に関する情報を十分かつ容易に入手できる体制を整え、
必要な医薬品及び医療の知識を得た上で受診できるようにする必要がある
という方向に変わってきました。

現在では、一般消費者(患者)が
医薬品副作用被害救済・研究振興調査機構のサイトから
医薬品情報(医療用医薬品の添付文書、製品回収情報)
を入手できます。

また、2003年3月28日の厚生労働省の通達により、
製薬企業が自社のホームページ上で、
医療用医薬品の添付文書を掲載できるようになりました。

今後、インターネットを利用した医薬品情報の提供は、
さらに規制が緩和され、普及していくと予想されます。
患者にとっては願っても無いことです。

日本国内におけるDTC広告については、
すぐに解禁とはならないでしょうが、
緩和される方向であることは間違いありません。
しかし、DTC広告が必ずしも患者の利益になるとは
限らないので、
ある程度の規制が必要になることは、
言うまでもありません。

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