被験者募集広告

1997年に新GCPが施行されて以来、
治験の実施基準が厳しくなったため、
被験者の確保が難しくなりました。

また過去には、治験データの捏造や書き換えなど、
製薬メーカーと医療機関(医師)による不正な事件が
頻発していたため、
一般の人々から治験について誤解されて
協力率(参加率)が低下したことも、
被験者を集めにくくなった原因でした。

被験者が集まらなければ、治験は進まず、
効果的な新薬・治療法が世に出るのも遅れます。

製薬メーカーとしては、他社に先駆けて少しでも早く
治験を終えて新薬を発売したい。

厚生省としては、治験が進まないことによって、
日本(国内製薬メーカー)の新薬開発力が低下し、
欧米の製薬メーカーに差をつけられるのは、
国策として絶対に避けたい。
患者も、効果的な新薬を待ち望んでいるはずだ。

製薬メーカーと厚生省の思惑が一致した結果、
厚生省は、
「治験を円滑に推進するための検討会」を設け、
そこで治験推進のための方策を取りまとめ

マスメディア(新聞、テレビ等)を活用した、
効率的に被験者を募集するための広告
被験者募集広告
が認可(解禁)されたのです。

2000年1月からの規制緩和によって、
多くの治験広告が頻繁に出稿されるようになり、
主に、その媒体としては、新聞が多く使われました。

新聞は、日本中のほとんどの家庭で配達され、
患者を含む多くの人々に同時かつ平等に、
治験に関する情報を伝えることができる点で、
最高のメディアだと言えるでしょう。

新聞は、公共性のある媒体として、
最も信頼されており、
記事も詳しく載せることができ、
読む側も治験の内容について
じっくり時間をかけて読むことができます。

特に、新聞を時間をかけてじっくり読む傾向が強い
高齢者、中高年こそ、
製薬メーカーが開発しようとしている医薬品の
最大のユーザー(お得意様)となるべき年代なのです。

当然、治験の被験者として、中心ターゲットになります。

被験者募集広告、DTC広告に代表される、
医療情報の提供に際して、
新聞広告が盛んに活用されるようになったのは、
これらの新聞の特性を十分に踏まえた結果
と言えるでしょう。

→ 治験広告
→ 疾患啓蒙広告 
→ 治験の空洞化
→ 情報の非対称性

→ DTC広告

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