代替調剤( )

代替調薬 とも言います。

医師が処方した医薬品を、
薬剤師が品質とコストを考慮し、
患者の同意のもとで
同一成分の他のブランド名の医薬品に替えて、
調剤すること、
及び、それを認めた制度。

調剤薬局で調剤する際、
医師が処方した先発品からジェネリックに
切り替えることが出来ます。

欧米では、
医薬分業が進んでおり、
早くから法律によって代替調剤が認められてきました。

一方日本では、
以前は認められていませんでしたが、
平成18年4月の調剤報酬改定から
ようやく認められるようになりました。

患者は、調剤薬局で、
服用する医薬品を、
先発品にするか、ジェネリックにするかを、
薬剤師と相談しながら、
自分で選択することができるようになりました

もちろん、代替調剤を行う場合は、
患者の同意が必要となります。
調剤薬局が気をきかせて勝手に替えることは
できません。

一方、患者は、
通常、処方された医薬品に
ジェネリックが存在するかどうか
を知らない場合が多いのが実情。

代替調剤制度において、
薬剤師は、
処方された医薬品に
ジェネリックが存在する場合はその旨を、
患者に伝える義務が発生します。

また、調剤薬局が、
特定のジェネリック医薬品のみ、
患者に情報提供することは禁止されます。

医薬分業への流れにおいて、
医師が処方せんを書く場合は、
一般名(成分名)で書くこと、
つまり、「一般名処方」が理想的と言われます。

しかし、通常、医師は、(特に日本の医師は)
MRの宣伝攻勢の影響などもあり、
治療薬を商品名(ブランド名)で覚えることが多く、
当然、処方せんにも、商品名を書くことが多いようです。
(「ブランド処方」という)
この状況は今後も変わらない可能性が高いでしょう。

そこで、
代替調剤という制度を導入することにより、
医師が仮にブランド処方しても、
それを調剤薬局の薬剤師側で、
同じ成分の他の医薬品に替えることができるよう、
認めて欲しい
という強い要望が、
ジェネリックメーカーを中心に出ています。

国民医療費増大の中、
薬剤費を抑えるためには、
ジェネリックの使用率を上げることが必須であり、
「ブランド品」志向の強い医師が多い中、
「代替調剤」の導入は、切り札と言えるかもしれません。

ところで、
日本医師会は、
「医師の処方権を侵害する」 として、
「代替調剤」の導入には反対していました。

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〈 関連用語 〉

→ ジェネリック(後発品)
→ ブランドジェネリック
→ 疑義照会

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