治験広告

治験への参加を促進するため、
治験のイメージアップを狙って行う、
マスメディア(新聞、テレビ等)を活用した、
キャンペーン広告を、
治験広告」と呼びます。

内容は、治験の意義・必要性を訴えるもので、
医療の進歩に貢献する製薬企業の重要性、
その企業活動の一貫として、
治験という「人体を使った投薬試験」
が必要不可欠であることを、
アピールするものが主流です。

なお、医療機器メーカーによる治験広告は、あまり見られません。

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治験広告が行われるようになった経緯

1997年に新GCPが施行されて以来、
治験の実施基準が厳しくなったため、
被験者の確保が難しくなりました。

これまで、口頭同意で良かったのが、
文書同意が必須となった為に、
じっくり考えるようになったせいでしょうか、
患者がインフォームドコンセントの段階で
治験参加を断る場合が多くなりました。

もちろん、このこと自体は、
インフォームドコンセントが徹底されるようになった
という点から、好ましい事には違いありませんが。。。

また過去には、治験データの捏造や書き換えなど、
製薬メーカーと医療機関(医師)による不正な事件が
頻発していたため、
一般の人々から治験について誤解されて
協力率(参加率)が低下したことも、
被験者を集めにくくなった原因でした。

そもそも、治験自体には
第2次世界大戦で、
ナチスや旧日本軍が行った「人体実験」の
悪いイメージがあります。

それらの誤解、悪いイメージが積み重なり、
被験者集めは、ますます難しくなる一方でした。

そこで、頭を抱えた製薬メーカーの業界団体は、

1)被験者が集まらなければ、治験は進まず、
  効果的な新薬・治療法が世に出るのも遅れる。

2)治験が遅れれば、結果的に、
  新薬を必要としている患者にとっても、
  好ましいことではない。

3)治験は、人類(患者)の幸福に貢献しており、
  必要不可欠なものである。

ということを

マスメディア(新聞、テレビ等)を積極的に活用して、
治験のイメージアップキャンペーン
を展開することにしました。
これが「治験広告」です。

「治験広告」による「治験」のイメージアップによって、
結果的に「被験者募集」がしやすくなります。

もちろん、「治験広告」が可能になったのは、
厚生省(現厚生労働省)が
「治験を円滑に推進するための検討会」を設けて、
治験推進のための方策をとりまとめるなど、
厚生省による規制緩和(後押し)があったからだと
言えるでしょう。

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〈 関連用語 〉

→ 被験者募集広告
→ 疾患啓蒙広告 
→ 治験の空洞化
→ 情報の非対称性

→ DTC広告

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